アメリカでは、その影響か、実店舗の閉店が増えています。
ある筋によると、2017年には、8600店舗が閉店に追い込まれる見込みです。
では、私たち消費者は実店舗で商品を手にとって品定めしながら買い物することができなくなる時代が来るのでしょうか。そういう世界を想像するだけで、虚しささえ感じます。
閉店する小売店がある一方、新しくオープンしているところも目立ちます。
つまり、立地と集客力のある小売店が生き残れるのです。
要は、消費者に必要とされているビジネスです。
街角のあちらこちらで店舗らしい建築が行われているのを目にすると、これからどのような変化が起こるのか興味津々です。
そういう中、一番驚いた今朝のニュース。
トランプ大統領のフェニックス訪問ではありません。
それは、GoogleとWalmartの事業提携です。
明らかにアマゾンに対抗するための処置。
メンバー費を支払わなくても米ドル35以上の買い物で、2日後の配達が無料になります。
そして、今回がGoogle Expressとの提携。
Google Expressもアマゾン同様に、月会費$10(年間$95)を支払わなければなりませんでしたが、この8月からその会費制が廃止されました。(すでに支払っているメンバーには残りの期間に該当する会費分が返金されます。)
その背景には、Walmartとの提携が関係していたのですね。
Google Expressを使って実際に買い物をしたことがないので、良し悪しをコメントできませんが、現時点において、アマゾンに追いついていなかったのは確かでしょう。
Googleがオンラインショップのプラットフォーム(Express)を開設した当時、郵便ポストに宣伝チラシが入っていました。
地元の大手スーパーなどが名前を連ねていましたが、わざわざGoogle Expressにメンバー登録して買い物するには値しない、と、いうのが個人的な実感でした。
しかし、今回のWalmartとの提携は、私にとってはビッグニュースです!
オンラインショッパーの半分が利用するのがアマゾン。
ここまで大きくなると正直言って、可愛気ありません。
対抗馬に期待したくなります。
今まで使う機会のなかったGoogle ExpressとWalmart。
オンラインで買い物するときには、アマゾンだけに頼らずに他のサイトも使ってみる利点がありそう。音声での買い物にも対応するそうです。
AmazonとWhole Foodsも提携しましたし、アメリカのオンラインショッピングと実店舗の助け合いが始まりそうな気配。
実店舗のリテイル業界の不振に、何かとバッシングされているアマゾン。
アマゾンで実際にオンラインストアーを構えた知り合いからも何かとネガティブなフィードバックを聞いています。
アマゾンが直接の原因かどうかは別にしても、廃れたショッピングセンターが放置されていたら、その周辺は治安が悪くなります。
全米の地方ではウォルマートが唯一のお店という地域も珍しくありません。
GoogleとWalmart。
絶好の組み合わせ。
久しぶりにウキウキするニュースに喜びならが、さてさて、商品の検索に使っているのは、やっぱりAmazon。
はたして、アマゾンが1位のポジションから引き降ろされる日が来るのでしょうか。
ライバルがいてこそ、消費者にもメリットが増えます。
GoogleとWalmart。
応援してあげよう!
追記、日曜日の夕方に買い物に出かけると、商品棚がスカスカに空いているお店が多いのがアメリカ。在庫を多く抱えたくないのでしょうが、それがますますオンラインショッピングに客を逃がしている一因であると、消費者の立場からそう感じます。
ネットの方が、商品をあれこれ選べる利点があります。
でも、気に入らない時の返品手続きが面倒。
オンラインと実店舗がうまい具合に連携すると消費者にとっては最高。
アメリカは日本のように、駅にデパートやお店がつながっているようなインフラが出来上がっていません。仕事の帰りに買い物に気軽に立ち寄れません。夜の駐車場は、できるだけ避けたいです。つまり、週末に、あちらこちらに車を運転して買い物ハシゴするのが一般的。せっかくの週末が勿体無い。日本を知らない米国人に、日本ではデパートが駅につながっていて、デパ地下では試食できると話したら、「えーっ、デパートでコストコみたいに試食できるのか!」と目を丸くされました。日本とアメリカ。似ているようで似ていないところがたくさんありますね。最近、何が恋しいか、と、言うと、それは日本のデパ地下。週末のコストコで我慢するしかありません・・・。
そうそう、こちらの試食は、ボリュームが大きいです。特に、アイスクリーム❤️やヨーグルト。
それでは、みなさんのもとにいいことがたくさん舞い込んで来ますように!
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トランス ディスカバリーズは、社会人、学生を問わず、学ぶ意欲のある人たちや、
学ぶチャンスに恵まれていない人たちが知識やスキルを身につけ、明るい未来を築いていくことを応援します。
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[参照:NPR, and businessinsider]