驚きの現実は、なんとアメリカの無職者のうち三分の一が、犯罪者と言う数字。
一旦、悪の道に身を染めると、そこからは抜け出せない悪のスパイラルが作り上げられているのがアメリカ。
米国で就職活動を経験したことがある人ならば、誰でもご存知なのが、応募時に必ず問われる犯罪歴有無の項目。
ある程度の知名度のある企業や医療機関は、必ず問われる質問項目の一つです。
犯罪歴のある人は、このボックスの項目にチェックマークを入れるのです。
もしも、事実を隠して、チェックマークを入れず、運良く面接に進んでも、後日実施されるバックグラウンドチェックで犯罪歴が暴露されます。
バックグラウンドをチェックする専門の企業があります。
外国から移住して米国居住年数が5年から8年未満(職業によって調査期間が異なる)の人は、海外へも身元調査が入ります。
アメリカでは、服役者が社会復帰する際に、リハビリ費としてクーポンが支給されます。
就職活動時に必要な最低限の身だしなみを整えるための購入費です。
しかし、現実は、非常に門戸が制限されるわけです。
特に、人の命に関わるヘルスケア系分野は、非常に厳しくなります。
患者サイドからすると当然です。
世界で気にかけられているアメリカの犯罪。
では、世界の刑務所服役者の人口を数字で見てみます。
世界の服役者人口のうち、25%がアメリカ人であるという現実がしっかりと浮き彫りにされています。
BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)各国も、トップ11位内にランク入りしています。
米国の人口10万人あたり、犯罪者は700人超。
中国は、100人超。
ロシア、600人超。
ブラジル、190人超。
インド、30人。
南アフリカ、300人超。
週末の人気美術館ではありませんが、犯罪レベルによっては、刑務所に入っても素通り状態で出所。
犯罪先進国アメリカを立て直すのは、半端なことではありませんし、年数もそれなりに必要です。
いずれの候補者が大統領になっても、任期期間中に簡単に解決できる問題ではありません。
就職時の、犯罪歴有無の質問事項には賛否があるようですが、おそらく、この項目が姿を消す日はないかも知れません。
追記、ICPRの統計によると、日本の犯罪者数は、223か国中32位で59620人。
最も少ない国(223位)は、わずか服役者数2人のサン マリノ共和国(イタリア東部にある世界最古の共和国)。
それでは、みなさんのもとにいいことがたくさん舞い込んで来ますように!
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[References: The Arizona Republic, Institute for Criminal Policy Research, and BBC News]